”世界の軍事費用、冷戦後では過去最高値を更新（ロイター2019.4.29）”
ボーイング、ロッキード・マーチン、レイセオン、ユナイテッド・テクノロジーズ、ゼネラル・ダイナミクス・・・
世界最強の米軍及びその同盟国の軍事テクノロジーを支えるこれら企業群ですが、名前の響きだけで小国の一つや二つは簡単に制圧できそうな迫力があります。
これらの軍事・防衛企業を詰め合わせたレバレッジ3倍ETFであるDFENが、ここ1ヶ月ほど好調に推移しています。
シンクタンクのストックホルム国際平和研究所（SIPRI）によると、2018年の世界各国の軍事費の総額は1兆8200億ドル（約200兆円）に上り、1988年以降で最大となったとの事です。
米中2大国の軍事費用の増加が背景にあり、この傾向は今後も続くと見られるとロイターは報じています。
これら軍需産業は、兵器の製造・開発が人道に反するとして一部敬遠されがちですが、一方で「他者の侵攻からの防衛」という重要な役割を担っているという側面があります。
全力米国株が今日も株価に一喜一憂してブログなんぞ書いていられるのは、これら企業のテクノロジーで資本主義の秩序が守られているからに他なりません。
今後もこの産業の未来が楽しみです。
・・・などと綺麗事を書いてみましたが、「じゃあその産業のテクノロジーでお前の家族や親しい人の命が失われても同じこと言える？」と問われれば、NOです。
なので軍需産業の株を保有することは非常にダブルスタンダードというか何というか悩ましいです。
この産業の持つ力が「抑止力」となり、人命を守る「守護者」として機能する事を願います。
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