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ボーイングは737MAX問題と新型コロナウイルス問題で大変なことになっています。
Google検索では「ボーイングが倒産するかどうか」という質問数が無茶苦茶増えているそうです(バロンズ調べ)。
また個人投資家からアナリストへの「ボーイングは大き過ぎて潰せないのか」という質問もここ最近著しく増えているそうです。
この「大き過ぎて潰せない=市場への影響が大き過ぎて政府等が何らかの手段を講じて救済する」企業を英語圏では「TBTF」と呼びます(Too Big To Failの頭文字)。
ボーイングはTBTFか?というのが現在のウォール街の大きな関心事の一つです。
それに関する考察記事がバロンズに記載されていました。
”ボーイングは大き過ぎて潰せない企業ではない その理由 (Barron’s 2020.5.15)”
記事のタイトルが既に結論なわけですが、ボーイングはTBTF(大き過ぎて潰せない企業)ではないという事です。だから潰れる時は政府救済無しで普通に潰れるし、潰れないとすればそれは自助努力で何とかするってことだよ、という事です。
このTBTFという称号は、2008-09金融危機時の巨大銀行を指す言葉だそうです。
当時の巨大銀行(の一部)は救済を受けて延命したところもあったわけですが、あれは特殊ケースだったと言います。つまり銀行は経済の血液たる資金を貸し出しており、銀行が潰れれば血液の供給は止まり経済自体が終焉を迎える・・・それを防ぐために銀行を救済したという事です。
一方ボーイングですが、確かにアメリカにとってアイコン的な超重要企業であり、巨大なサプライチェーンの頂点に位置する企業であり、サプライヤーも含めれば関連する雇用者数は250万人に上り、もし倒産となれば市場への影響は極めて大きいですが、バロンズの言葉を借りると
ボーイングはどこにも資金を貸し出してはいない。
また、
ボーイングは破産法のチャプタ―11を適用すれば、航空機の生産を止めることなく粛々と手続きを進めることが可能だ。痛みは伴うが、サプライヤーは平時のように代金の支払いを受け取る事はできる。
という事であり、つまり例えボーイングが倒産したとしても2008年の巨大銀行ほどの 経済へのインパクトは 無いと言わざるを得ないため、政府救済の対象外であるという事です。
更に、 ボーイングがなぜTBTFでは無いかを示す重要な例があると言います。
かつてボーイングと同様アメリカのアイコン的な超重要企業でありそのサプライチェーンの頂点にいたゼネラル・モーターズは、救済を受けることなく普通に潰れた。
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このようにバロンズはボーイングは「大き過ぎて潰せない企業ではない」と結論付けています。
ただし、潰せない事と潰れないことは別です。自助努力と市場の回復で経営を立て直す事は十分あり得ると述べています。
変動費率が高い巨大製造業が倒産する事は一般的には考えにくい。ボーイングは生産を停止して市場の回復を待つ事で、確かに財務的にもダメージを負う事ではあるが、そのようにする事により倒産を免れることは十分可能だ。
生産を止める事で倒産を免れる事は可能である・・・じゃあなんでGMは倒産したんだという気持ちにはなりますが、ボーイングが生き残る可能性は十分あるという事です。
最後にウォール街のアナリストの見解です。
ウォール・ストリートはボーイング株の投資判断をどうすべきか迷っている。ボーイングに「買い」評価を付けたアナリストは全体の40%未満に過ぎない( ボーイングを始めとするダウ平均30社の平均的な買い推奨率は約55%だ )。かつて737MAX機問題が発生する以前は、実に80%以上のアナリストが「買い」評価を付けていた。
この状況でもまだ4割弱のアナリストは買い推奨を付けているのは興味深いですね。
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そうですね、何かに全力で打ち込むことはそれだけで他者との差別化になるかもしれないですね(人間何かにオールインしている人って意外にも割と少ない)。更に時間がその差を大きくすると思います。